一日本人の考えたこと 2020米国大統領選挙

2020大統領選挙


2020年11月3日に米国大統領選挙が投票され、世界中の一般メディアは民主党のバイデン候補が当選確実と報道した。
その報道を受けて各国首脳もバイデン候補に祝意を伝え、相次いで電話会談に臨んだとある。
だが事実はどうだろうか?
現在、トランプ大統領は敗戦を認めておらず、各州で訴訟を提訴している。
まだ正式には次期大統領の決定はなされていないのである。
にもかかわらずメディアはバイデン候補を次期大統領として盛んに報道している。
トランプ大統領はそれに対し、ツイッター
「いつからメディアが大統領を決めるようになったんだ?」と述べている。
実に正論である。
更に、トランプ大統領はこの選挙は“不正選挙だ”とも述べている。
それに対してメディアは「証拠を出せ」と言っている。
証拠はある。
不正に関する宣誓供述書は千通を超えているし、ミシガン州では共和党の選挙管理人が開票作業所から追い出された事実がある。
また開票経過を記録しているデータからも明らかに不正としか思えないデータが残っている。
これに限らず山のような不正が次々と明らかになっている。
それにも拘らず、これらを見ても大手メディアは証拠を出せと言い続けている。
ジャーナリズムというのは何なのか?
疑惑があるならそれを取材し、事実を明らかにするのがジャーナリストの役割ではないのか?
逆にトランプ大統領が就任した当時、ロシアからの支援があったとして、
「そういう話を聞いたことがある」といった“伝聞に基づいた供述”で疑惑があると大騒ぎし、
三年間にわたって非難中傷を浴びせ続けた挙句、何の証拠も出せなかったのも、同じマスコミである。
これは明らかに偏向報道であり、一種の宣伝活動である。
CNN,NBC,CBSといったテレビ局やニューヨークタイムス、ワシントンポストといった大手新聞社も、
もはやジャーナリズムを担っているとは言えない。
これらはただの宣伝ビラにしかすぎない。
そして恐ろしいことに自由であるはずのネット空間でさえもバイデン陣営に有利なように規制が掛かっている。
ツイッターは一時トランプ大統領のアカウントを凍結したし、バイデンファミリーの醜聞に関する情報を一切表示させまいとした。またYOUTUBEでも同様の規制がかけられている。
Facebookザッカーバーグ氏が米国上院の公聴会で規制をかけたことを証言しているので、これらのことは”事実“である。
これらは明らかに言論統制であり、厳然たる世論工作である。
自由と民主主義の総本山であるはずのアメリカ合衆国は今や中国共産党一党独裁で支配する中華人民共和国と同様の状態になっている。
元来アメリカのメディアが公正中立であったかと言えばそうではない。
20世紀初頭の新聞は販売合戦のあまり、デマを流し続けた。
しかし、それではあまりに弊害が大きくなったので“FACT(事実)”が重要であるとされ、ピューリッツアー賞なども設けられた経緯がある。
また現在でも政治的立候補者を支持する立場を明確にしている。
しかしながら、これほどまでに偏向した報道がなされたことは無いのではないか。
公表されている事実からだけでも今回の選挙がおかしいことは明らかではないのか?
総得票数、トランプ7200万票に対し、バイデン7800万票。
バイデンが7800万票?
そんなバカなことはあり得ない。“yes,we can”で一世を風靡し、オバマフィーバーで熱狂したオバマでさえ6900万票である。
地下室に籠って殆ど選挙活動ともいえるようなものもせず、したとしても支持者は駐車場に数十台の車しか来なかった候補が、あのオバマ氏よりも約1000万票近く上回るなどは常識的に見て考えられない。
また異常に高い投票率、ミシガンやジョージアなどでは89%といった投票率を示しているところがある。
イリノイなどでは一時100%を超えた。これは後になって、当日有権者登録が可能だったとしたが、極めて異常な投票率だったことは事実である。
共産独裁国家で無い限り、理論上は可能であっても現実的には不可能な数値を示している。
この二点だけ見てもこれは不正が行われたことを示唆している。
これを見てもこれは異常ではない、正常だといえるアメリカのマスコミは狂っているか、或いは強大な圧力が掛かっているとしか見えない。
これらの報道を何も検証せずに垂れ流す日本のマスコミも同様である。
一例を挙げれば、「トランプ弁護団次々と退去」のニュースがあった。
訴訟の先行きについて見込みがないのであきらめたという趣旨のことが書いてあったが、これは真っ赤なウソである。
彼らは度重なる嫌がらせや脅迫に遭っていた。
中でもシングルマザーの弁護士は自分の子供が通っている学校をSNS上に公表され、家族の身の危険を感じ、ジュリアーニ氏が下りることを勧めた。
ミシガン州で選挙認定人が選挙結果の認定を拒んだのを撤回したというのも同様で、彼らも脅迫されていたのである。
これらのことはジュリアーニ氏が自らのSNSで公表している。
私程度の素人が調べてもわかることをマスコミが調べられない訳がない。
ジュリアーニ氏が嘘をついているのか?
それならばそれを調べ、ジュリアーニ氏はこう述べているが、当人に確認した結果、これらは虚偽だと書けばよい。
そういうことさえしないで、ただ受け売りで垂れ流す。
日本のマスコミもただの宣伝ビラでしかない。
ただ、今回の大統領選挙はアメリカ合衆国の現状をあぶりだしたともいえる。
それはアメリカ合衆国の民主主義がいかに危険な状態にあるかということだ。
このような不正というのは個人でできるようなものではない。きわめて大きな組織が莫大な資金を投じて初めて成しえる。
それほど大きな組織に合衆国は蝕まれているということに他ならない。
民主主義の根本である選挙が不正によって歪められるならば、それがましてや大統領選挙でそれが通るならば、民主主義は根本から瓦解してしまう。
アメリカ合衆国は世界初の人工国家であり、その根本にあるのは民主主義憲法である。
大統領の権威の源は民主主義によって選ばれたということに他ならない。
もしそれに疑念が生まれるならば、人々は大統領を、また、政府を信用しなくなるだろう。
そうなればアメリカ合衆国は誕生から250年で解体、あるいは瓦解の道を辿ることになる。
歴史上の大帝国はローマであれモンゴルであれ、外からの力ではなく内側から、自ら崩壊していった。
今回、不正に手を貸した米国市民は数千から事によれば万人単位になるだろう。
ミシガン州共和党の選挙人を嬉々として追い出している人々は、自らの子や孫の世代の未来を自由を嬉々として追い出しているのである。
彼らは合衆国の民主主義を国家を嬉々として破壊している事に気づいていない。
愚か者が働き者であればあるほどその害は甚だしいものになる。
ましてやその数が万人単位になるなど実に恐ろしい事だ。
何も不正は今回だけ行われたわけではないだろう。
これは以前から噂はされていた。
だが、今回はその規模が巨大であり、また巻き込む人数があまりにも大きかったため事態が露呈した。
謀は密なるをもってよしとなす。
この原則は当然、不正をする側も承知していただろう。
しかし巨大になってしまった。それは相手が絶大な人気を誇るトランプ大統領だったからだ。
今までなら僅かな票を動かすだけで事は足りていただろう。
それがゆえに噂はあってもなかなかしっぽは捕まれなかった。
しかし今回は違った。
あまりにも票差が隔絶していたので従来の方法だけでは対処できなかったと私は見る。
慌てて集計機を止めたり、大量の不正票を新たに投入しなければならない事態に至った。
それがゆえに杜撰な手法を採ることになり、トランプ弁護団にそのしっぽを捕まれたのではないか。
だからこそ、前代未聞の規模となるマスコミ工作やIT企業までも巻き込んでの隠蔽工作に励んでいるのではないだろうか。
今回不正はあった。
そしてその規模も史上最大であっただろう。
11月22日現在、私はトランプ大統領が再選されると信じている。
いや、再選されなければならないと思っている。
それは自由と民主主義のためにそうあらねばならない。
それでもなお、バイデンが次期大統領になるのだとしたら、世界は混迷を深めるに違いない。
何故ならばバイデンが大統領になったとしても、その任期は一年と持たないからだ。
彼はあまりにもスキャンダルが多く、また痴呆が進んできている。
そのスキャンダルを理由に脅され、表向きは痴呆が進んだために自主的に退任するという形をとるだろう。
また彼がその地位に固執するならばスキャンダルで徹底的に叩かれ、弾劾に至るだろう。
または職務執行能力の欠如での退任、事によっては急死するかもしれない。
そうなれば後任はあのハリス氏である。
彼女のことを多く知っているわけではないが、彼女は一般に極左とされている。
しかし私は経歴や討論会などから見たところ政治的信念や強固な信条があるとは思えない。
彼女は単に出世至上主義者であり機会主義者である。
だからこそこの選挙を企図したものには使いやすい人形だといえる。
彼らにとってバイデンはただの受けのいいポスターにしか過ぎない。
本音はハリス氏を大統領にすることにある。
そしてバイデンが一年で退任したとすれば彼女の任期は最大11年になる。
その間選挙は2回。
トランプ氏でさえ敗れるのであれば、その不正選挙に勝てる人物が現れるとは到底思えない。
彼らはその11年の間自らの利益のためにあらゆることをするだろう。
これが私が世界が混迷を深めるといった理由である。
我々の子や孫といった子孫達が自由と民主主義を享受するためにも、トランプ大統領が再選されることを願ってやまない